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調査・研究活動【公益目的事業1】の概要

健康問題に関する調査・研究生きがいに関する調査・研究国際比較を枠組みとした調査・研究
高齢社会と企業に関する調査・研究研究成果意識啓発活動活動成果の普及活動
公益財団法人に相応しい財団運営の実施設立20周年記念事業の実施
調査機関・関係団体との交流活動会議の開催評議員・理事・監事・顧問・委員・職員
PDF年表

高齢社会における健康問題に関する調査・研究

(1)介護サービスの質と管理手法の研究

  • 1) 「HC-QIによるケアサービスの質の評価研究」(平成24年度厚生労働省老人保健健康増進等事業)

    これまでMDS方式で算出してきたQI(Quality Indicators)による質の評価研究コンソーシアムをインターライ方式のアセスメントデータに対応させて、その拡大・普及を推進した。
    HC-QIによるケアサービスの質の評価研究

  • 2) 「居宅介護サービスを利用する高齢者のアクティビティに関する調査研究」(平成24年〜25年文部科学省科学研究費 若手研究(B))

    本研究は、要支援・要介護高齢者が参加するアクティビティの種類とニーズ、および参加に影響する身体・心理・社会的要因を明らかにすることで、高齢者ケアにおいてアクティビティを支援として位置づける必要性を検討する上での、基礎資料を提示することを目的とする。
    居宅介護サービスを利用する高齢者のアクティビティに関する研究

  • 3) 「居宅介護支援事業所からみた訪問看護サービスのアウトカム評価研究」(平成24〜25年度文部科学省科学研究費 研究活動スタート支援)

    本研究は、インターライ方式のアセスメントデータを用い、居宅介護支援事業所からみた介護保険による訪問看護サービスのアウトカム評価を行うことにより、訪問看護推進に貢献する資料を得ることを目的とする。
    居宅介護支援事業所からみた訪問看護サービスのアウトカム評価研究

  • 4) 「介護における事故・ヒヤリハットの再発防止を支援するシステムに関する研究事業」(平成23〜24年度:三菱財団助成事業)

    事故・ヒヤリハットの報告様式(確定版)に基づき、インターネット上に「介護 における事故・ヒヤリハット事例報告サイト」を公開した。
    介護における事故・ヒヤリハットのリスクマネジメント事業

(2)介護予防政策の研究

  • 1) 「要介護高齢者の増加率低減を指標とした評価データベースの構築」

    前年度の協力自治体(市川市・松戸市・大田区)のうち、市川市のみ同条件で分析を継続し、他の2市は分析を見送り、別の方法での研究継続を協議中である。
    介護予防事業のエビデンスを蓄積する自治体共同研究

  • 2) 「生きがい就業の介護予防効果に関する共同研究事業」(平成24年町田市シルバー人材センター委託研究事業)

    町田市シルバー人材センターと平成18年から継続している共同研究について、これまでの研究成果を総括して、ホームページにて広く公開した。
    生きがい就業の介護予防効果に関する共同研究

  • 3) 「うつ予防応用プログラムの開発および効果検証事業」(桜美林大学加齢発達研究所との共同研究 平成24〜26年度:文部科学研究費)

    地域(府中市・長岡市)在住高齢者のメンタルヘルスの維持増進を図ることを目的とし、介護予防事業のニーズにあったうつ予防プログラム効果について地域差も含め検証を行なう。本年度は府中市で13教室、長岡市でモデル事業を実施し、対象者へ結果のフィードバックを行った。本研究については2013年IAGGでシンポジウムを行う。
    「うつ予防プログラムの応用および効果検証」事業

  • 4) 「うつ予防プログラムの普及定着に向けたサポート事業」(府中市受託事業)

    府中市のうつ予防教室の普及定着に向けた、専門職によるうつ予防プログラムの実施11教室および従事者研修事業(2回)を実施した。
    「うつ予防教室業務委託」事業

  • 5) 「地域高齢者の精神的健康度の予後に関する縦断的研究」(長岡市との共同研究、平成22〜26年度)

    自殺率が高い長岡市の在宅虚弱高齢者を対象に、精神的健康度の予後についてコホートによる縦断的調査を行い、今後の精神保健計画に有益な資料を提供することを目的とする。本年度は昨年度の結果を長岡市にフィードバックするとともに、老年精神医学会で発表を行った。3年目の追跡調査を実施し、2057人から回答を得た。
    地域高齢者の精神的健康度の予後に関する縦断的研究

(3)有酸素運動を用いた元気高齢者づくりのためのエアロビック研究

  • 1) 平成24年度のダイヤビック普及活動

    ダイヤビック教室、自治体主催のイベントでのデモなどを首都圏95ヶ所で開催し、延べ約40千人の高齢者に指導・紹介した(普及活動は「ダイヤビックひばり会」に委託)。

  • 2) ダイヤビック教室参加者を対象としたアンケート調査の解析

    平成21年(1回目)と22年(2回目)に実施した調査の解析を行った(1回目62教室、有効回答数858名<回収率80.1%>、2回目60教室、同981名<同84.9%>)。これまでの解析から、ダイヤビック教室が「高齢者の様々なニーズに応える有用な教室」であることが確認できた。また、高齢指導者のヒアリングで聴取した「指導の際に心掛けていること」が反映されていた。以上の結果から、指導レベルの維持・向上のために開催される研修会等が継続的に実施され、高齢指導者が確実に参加し研鑽に励んでいることが、教室参加者の高い評価を裏付けていると考えられた。

  • 3) 研究会の開催と情報提供誌の発行

    高齢指導者の指導技術向上を目的とした「第9回ダイヤビック研究会」を平成25年2月22、23日に開催した。また、情報提供誌「ダイヤビックニュース」を発行した(年4回)。

  • 4) ダイヤビック・インストラクター養成講座の開催

    2つの養成講座を開催し、新たに11名(男性2名、女性9名)を認定した。認定者数は累計で211名となる。
    ダイヤビック教室の有用性に関する調査研究

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