調査・研究活動【公益目的事業1】の概要

(1)生きがい感、生きがい感尺度に関する研究

高齢者における子供との同居・非同居の選択に関わる心理的問題を取り上げ、その選択に係る高齢者の生きがい感や家族感について、DAAへの定例アンケート調査を利用し、実態調査を行なった。
高齢者の自立意識と社会的孤立の関係について

(2)企業退職高齢者を対象にした「いきいき高齢者づくり」のモデル事業

当財団の賛助会員会社出身の退職高齢者の集団「ダイヤ・アクティブエイジング・アソシエイション」(DAA)の親睦・交流活動や地域社会参加・貢献活動等を「いきいき高齢者づくり」のモデルと位置づけ、調査研究を行った。
企業退職高齢者を対象にした「いきいき高齢者づくり」のモデル事業

(3)都市高齢者の社会関係周縁部に関する研究(平成18年度〜)

日常生活を通じて出会った、あいさつや顔見知り程度の社会関係の周縁部に位置づけられる他者について、その実態および当該高齢者に及ぼしている影響を定量的に検証した。平成19年度から、当該分野の専門家と研究委員会を開催しており、文献サーベィ、調査方法の開発を行ってきた。
平成25年度は、それらの結果をもとにした小規模なパイロット調査を行った。この調査結果を分析し、平成26年度は、都市部の一般在宅高齢者を対象にした大規模調査を行うことを予定している。
都市高齢者の社会関係周縁部に関する研究

(4)中高齢者の交流媒体としての電子メールに関する研究(平成23〜25年度文部科学省科学研究費・若手研究(Ａ))

高齢期の社会的孤立防止の観点から、社会関係を取り結ぶ他者たちと交流するための媒体(交流媒体)としての電子メールに焦点を当て、その利用実態を明らかにする。研究の最終年度に当たる本年度は、本研究のプレ調査として行ったweb調査の結果を投稿論文として社会情報学会に投稿した。また、平成23年度に行ったインタビュー調査、平成24年度に都市部の一般高齢者を対象に行ったアンケート調査の結果を総合的に分析し、報告書を作成した。報告書は、紙媒体のものに加え、多様な人々への発信を目的として、簡易版を電子書籍として無料配信している。
中高齢者の交流媒体としての電子メールに関する研究

(5)ICT(情報通信技術)を活用した高齢期の社会活動継続に関する研究(平成23年度〜)

中年期から日常生活においてインターネットを活用してきた人々が高齢化していくなかで、後期高齢期においても活動を継続していくためのICTの可能性について明らかにしていく。本年度は、ICT活用に主体的に取り組むシニア団体(ダイヤネット)と共同で「後期高齢期におけるタブレットの利活用に関するアクションリサーチ」を進めた。同時に、平成23年度に後期高齢者を対象に行ったインタビュー結果を論文としてまとめ、応用老年学会に投稿した(2014年7月発行号に掲載が決定)。
ICTを活用した高齢期の社会活動継続に関する研究

(6)「杉並区健康長寿モニター事業」(平成24年度〜)

東京都杉並区が健康長寿の秘訣をさぐることを目的に、平成24年度から、80歳区民を対象にした5年間の追跡調査を実施している。この調査に委員として参画するなかで、平成25年度は、平成24年度に実施された初回のアンケート調査結果の分析を行った。その結果の一部を、財団広報誌「Dia News」 No.74号に財団レポートとして寄稿した。