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ニュース一覧

2019/09/02
セミナー「ストップ介護離職3−人材喪失リスクに備える−」(11/12)のインターネット申込み受付を開始(参加無料)
2019年11月12日(火)に開催するセミナーのインターネットでの申込み受付を開始しました。
参加をご希望の方はこちらからお申込みください。
セミナーのご案内
2019/07/25
セミナー「ストップ介護離職3」11月12日(火)開催決定
セミナー「ストップ介護離職3」をMY介護の広場(明治安田システム・テクノロジー株式会社)と共催で、2019年11月12日(火)午後6時から丸の内MY PLAZAホール(東京都千代田区)にて開催します。
セミナーの内容はこちらをご覧ください。
2019/07/25
アンケート調査「50代・60代・70代の老後資金等に関する調査」結果を公開
老後資金準備に直面する50代から70代の実態と意識を調査しました。調査内容や調査結果はこちらをご覧ください。
2019/07/25
ダイヤニュースNo.98を発行
財団機関誌ダイヤニュースの最新号No.98を発行しました。
記事毎のPDFがこちらからご覧いただけます。
ダイヤニュースをご希望の方は、ページ下部のお問合せ先まで電話もしくはメールでお知らせください。
2019/07/25
『Diaレポート2018』を発行
ダイヤ財団の2018年度の研究・活動実績、組織や財務の状況をご報告する『Diaレポート2018』を発行しました。
内容はこちらからご覧いただけます。
2019/07/25
財団ホームページを更新
財団ホームページの定期更新を実施しました。更新内容は、セミナーの開催計画、アンケート調査結果、Diaレポート、ダイヤニュースの掲載などです。
2019/06/07
2018年度事業報告書および財務関係報告書を公開
2019年6月6日に開催された2019年度第1回定時評議員会において承認された2018年度事業報告書および財務関係報告書を掲載しました。
2019/05/07
財団ホームページを更新
ダイヤ財団のホームページの定期更新を実施しました。
内容は、2019年度に財団が取り組む研究のご紹介、研究員情報、講演・研修講師実績、寄稿・取材記事の更新、ダイヤニュース最新号の掲載などです。
2019/05/07
ダイヤニュース No.97 を発行
財団機関誌ダイヤニュースの最新号No.97(2019春号)を発行しました。
記事のPDFが、こちらからご覧いただけます。
ダイヤニュースの郵送をご希望の方は、ページ下部のお問合せ先まで電話またはメールにてご連絡ください。
2019/05/07
国際シンポジウム「高齢化先進国の日本!みんなが主役となって創る地域社会とは」(2018年11月開催)の記録集を発行
2018年11月16日に当財団と国際長寿センターが共催した国際シンポジウムの記録集を3月28日に発行しました。内容は、こちらからご覧いただけます。
記録集の郵送をご希望の方は、ページ下部お問合せ先まで電話またはメールにてご連絡ください。
2019/04/01
人事異動のお知らせ
二宮彩子研究員(基礎看護学、地域看護学、在宅ケア看護学)が研究部に加わりました。
2019/04/01
財団ホームページを更新
評議員、役員名簿を更新しました。
2019年度事業計画、同収支予算書、同収支予算書内訳表を掲載しました。
懲戒規程、懲戒手続規程を改正しました。
研究員一覧を更新しました。
2019/02/04
電子書籍ライブラリー再開のお知らせ
システム障害により昨年末から停止していた電子書籍ライブラリーは、運営会社のシステムが復旧し、ご利用いただけるようになりました。
長期間ご不便をお掛けしましたことを、心よりお詫び申しあげます。

ダイヤニュース96号2019年冬(電子書籍)
2019/01/25
ダイヤニュースNo.96を発行
財団機関誌ダイヤニュースの最新号No.96を発行しました。
記事毎のPDFがこちらからご覧いただけます。
ダイヤニュースをご希望の方は、ページ下部のお問合せ先まで電話もしくはメールでご連絡ください。
2019/01/25
国際シンポジウム「高齢化先進国の日本!みんなが主役となって創る地域社会とは」(2018年11月16日開催)の模様をダイヤニュースNo.96に掲載
2018年11月16日に国際長寿センターと共催したシンポジウムの模様をダイヤニュースNo.96に掲載しました。
シンポジウムの詳細な内容を掲載した記録集を3月に発行予定です。ご希望の方には無償でお送りしますので、このページの末尾のメールアドレスあてにご連絡ください。
2019/01/25
財団ホームページを更新
財団ホームページの定期更新を実施しました。更新内容は、ダイヤニュース最新号の掲載、研究員の著書等のページの新設、学会発表・講演実績の追加、諸規程の改訂などです。